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ピーク時15万人から4万人に…スキー場の営業断念から一転「地元主体」で営業 来季も“空白をつくらず将来に”と「地元主体」で継続

2024年シーズンの「Mt.乗鞍スノーリゾート」

これまでもお伝えしてきた「正念場のスキー場」。一度、営業継続が断念されその後、地元が主体となって2024年シーズンの営業が実現した長野県松本市の乗鞍高原のスキー場。次のシーズンも引き続き同じ体制で営業することを決めました。地元による営業は「1季」と決めていましたが、運営主体の誘致に時間がかかっていて、「空白をつくらず将来につなげたい」としています。

Mt.乗鞍スノーリゾート運営協議会(7月10日)

「Mt.乗鞍スノーリゾート」の運営協議会:
「レンタルは価格を変えるか、プラスアルファ、値上げするかしないか」

次のシーズンに向けスキー場の運営について話し合っているのは地元住民らでつくる「Mt.乗鞍スノーリゾート」の運営協議会のメンバー。

昨シーズン初めて「地元主体」で営業、さらに次のシーズンも「地元主体」を継続します。

Mt.乗鞍スノーリゾート運営協議会・山口謙代表:
「お客さんからいい反応があって、それは嬉しいことだったので、その体制は続けて。そういった意味で、もう本当にやるしかないか、やるかって感じですね」

Mt.乗鞍スノーリゾート(2017年)

「Mt.乗鞍スノーリゾート」は1961年にオープン。スキーブームだった80年代から90年代は15万人前後が訪れました。

その後、スキー人気の陰りや雪不足、コロナ禍も追い打ちとなって利用者が減少2023ー24年シーズンは4万人弱まで落ち込み、当時の運営会社が営業継続を断念しました。

山口さん(2024年):
「どうしようって感じですね。自分の商売自体もガイド業ですし、スキー・スノーボードのレッスンやってますからいろんな心配がありました」

クラウドファンディングのサイト

地元経済への影響が大きいスキー場の休止。地元の住民有志などは「協議会」をつくり、ひとまず住民主体で営業を続け次の担い手を誘致しようと考えました。

必要な資金はクラウドファンディングや支援金などで集め、何とか営業継続にこぎつけました。

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長野放送ニュース

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